客先常駐エンジニアに将来性がないのは何故？

この記事では

• SES会社や派遣会社に在籍しており、将来に不安を感じる客先常駐エンジニア

向けに、約10年経験の客先常駐を抜け出し年収アップを果たした筆者が様々なデータを交えて、客先常駐エンジニアの将来性について検証していきたいと思います。

この記事を読むことで、

• 客先常駐エンジニアの将来性を奪う要因
• 自分の生涯年収や将来の姿の予測
• キャリアアップ／キャリアチェンジしたい場合の留意点

が分かるようにまとめてみましたので、是非参考にしてみて下さいね。

なお、フリーランス・エンジニアも客先常駐が主ですが、全ては実力次第のプロのため、やや状況は異なります。

この記事は、あくまでも実力以外の様々な要因で将来性が奪われている客先常駐エンジニアを対象としていますので、予めそのつもりでお読みいただけると嬉しいです。

生涯年収からみる将来性

エンジニアとしての将来性は生涯年収で定量的に把握することができます。

まずは、経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」からIT業界の年収と生涯年収を最高水準と最低水準で分けたものをご覧下さい。

最高水準と最低水準とでは、実に生涯年収に8千561万円の差が生まれていることが分かります。

IT業界内でもこのような格差が生まれているのは何故なのでしょうか？特に最低水準に属するエンジニアはどのような働き方をしているのでしょうか？

更にデータを見ていくと、「技術者派遣」業においては、給与水準へ何らかの不満を持つ人の割合が70.5%と他の業種と比べてずば抜けて高くなっています。

従って、技術者派遣、つまりエンジニアに客先常駐をさせている会社の給料はかなり低いのだろうと推測されます。

実際私も孫請けが多いSES会社で客先常駐をしていましたが、年収400万円前後でした。上記データは実体験とも矛盾がありません。

このように、多くの客先常駐エンジニアの年収は400万円前後であり。生涯年収に換算すると最低水準グループに位置しているものと考えられます。

なぜ生涯年収が低くなってしまうのか

給与がUPしない

正当な人事評価をしてもらえない

上記した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」では、給与水準をグループ分けして「給料制度が年功型なのか、能力・成果重視型なのか」という分析がされており、給料が最低水準であるグループの結果は以下のようになりました。

他の給与水準グループとの大きな違いは、年功型の年収＞能力・成果重視型の年収になっているということです。

これを見て分かるように、給与水準が低いグループでは、能力・成果を評価を適正に評価しないことで給与水準を抑えています。

なぜ適正な人事評価が行われないかというと、

SES会社の場合は、

1. エンジニアが現場にいるため、考課者が日頃の働きぶりを評価できない
2. 考課者の評価スキル不足（考課者もエンジニアだから）
3. 単価（単金）を業績として過大評価することによる偽成果主義

のためです。

特に3ですが、仕事を自分で選ぶことができないのに、単価（単金）で評価されてしまっては理不尽この上もありません。文句を言うと「嫌なら自分で仕事取ってこい！」と言われることも多々ありますが、それもまた理不尽としか言いようがありません。

また、派遣会社の場合は、営業の怠慢により金額UPの交渉がされてないということがよくあります。また、そもそもが派遣先の評価任せなので、難しいところです。

会社の経営が不安定になりやすい

SES会社のビジネスモデルは、SIerや情報システム部門への技術者供給です。

東日本大震災のような災害が起きた時には、プロジェクト中止・延期・縮小が起き、SESでは人余りが起きることがよくあります。その結果、売上が立たないまま給与としてお金が流出していきますから、経営は非常に苦しくなります。まるで雨が降らないダムのようなものです。

帝国データバンク「東日本大震災関連倒産」（9 年間累計）の動向調査」によると、震災による累計倒産件数は2021件、そのうち「受託開発ソフトウェア」が30件、「人材派遣」が20件となっており、恐らくSES会社も一定数これに含まれていると想定されます。

思ったより少ないじゃないか？と思われるかも知れませんが、倒産しなかった会社は社員を社内・自宅待機させ、「雇用調整助成金」を使って国からお金を貰い、倒産を免れていたのが実際のところです。

実際に当時殆どのSES会社がこのようにして倒産を免れていましたし、今後も同様の災害が起きれば、また同様にして生き延びる会社は多いでしょう。

ですから、即座に会社が潰れるということはあまりないと言えます。

一方で、そのビジネスモデル上、何か災害が起きる度に一気に会社の業績悪化が起きますので、それに備えるために給与を出来るだけ上げないようにしていることは間違いありません。

そのため、今後も給料がUPすることは考えにくく、社員の生涯年収に悪い影響を及ぼします。

そもそも会社が儲かってない

SES会社の場合、二次請け、三次請けは当たり前の世界ですから、どうしても元請けと比べると受注金額が低くなりがちです。

このような元請けから下請けに至るお金と仕事の流れを「商流」といい、元請けがマージンを抜いて二次請けに流し、二次請けが更にマージンを抜いて三次請けに流し・・・という具合にSES会社に辿り着くまでに利益が吸い上げられてしまうのが非常に大きな問題です。

そして、下請けでも三次請け、四次請けともなると売上はかなり減っていますから、SES会社はあまり儲かりません。

会社が儲からなければ会社の費用や利益を確保するために、社員の給与は低く抑えざるを得ません。結果的に、社員の給料を上げることもできず、いつまでたっても低収入という状態が生まれます。

また、社員が社内待機した時に給与を支払い続けるため、ある程度バッファが必要です。これも、社員の給与が低く抑えられる理由の一つです。

キャリアパスが描けない

先ほどの表では、職種ごとの平均年収が明らかでしたが、平均年収が高い職種はスキル標準レベルも高いということが分かっています。

職種別の年収平均をご覧ください。

出典：「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」

そして、スキルレベルと年収の関係をグラフにすると以下のようになります。

従って、平均年収を上げるにはスキルレベルを上げることが有効、ということに疑いの余地はありません。

問題は、客先常駐をしていてスキルレベルが上がるか？ということです。実際私も、10年近く客先常駐をしていて、会社でスキルレベルをテストしたところ、異様に低かった記憶があります。

これは何故か、よくよく考えてみると以下の要因であることが分かりました。

• プロジェクト（現場）を転々とする
• 上流工程の仕事が取れないから、下流工程の仕事ばかり与えられる
• 社員の意思は無視。空いたら即入れそうな現場に入れられてしまう

このような状況では、一貫したキャリアプランが描けないだけでなく、スキルも上がりません。

自分がいくら頑張って勉強して資格を取ったとしても、このような状況では必ずしもキャリアアップにつながらないのです。

何のためのスキルアップか全く分からない状態になります。

派遣社員の場合は派遣切りの問題も

派遣社員の場合「派遣切り」により安定したキャリアパスが描きにくくなります。

これは、派遣会社と派遣先の会社によるものと２種類ありますが、ここでは派遣先の会社によるものを論点とします。

派遣先会社による派遣切りは、概ね以下のケースです。

1. コロナウィルスなどによる業績悪化に伴う契約期間途中の解雇
2. 期間制限ルール（平成27年の労働者派遣法の改正による）による解雇

この期間制限ルールというのは、同じ事業所で３年を超えて働くことはできないので、それ以上雇いたければ正社員にして下さいね、というルールです。

しかし、正社員を雇いたくないからこそ派遣社員を雇っている訳で、こんな法律を出したら3年になる直前で切るのは当然です。

結果的に、派遣切りが横行することになったのです。

そして、切られた後に次の派遣先がなかなか見つからないと、贅沢を言っていられる状況ではなくなり、スキルを得られる現場を選ぶのが難しくなってしまいます。

経歴が足を引っ張る

私は、以前お会いした人に「何という会社にいたのですか？」と質問されて正直に答えたところ、「はあ？」と言われ、滅茶苦茶恥ずかしい思いをしたことがあります。

また、同僚だった人も、自己紹介の際は決して会社名を出さずにごまかしているそうです。

このように、客先常駐をさせる会社に在籍していた経歴が汚点として黒歴史になってしまいます。

困ったことに、これが転職の際にも問題になるのです。

やはり、履歴書を見と時に、有名会社なホワイト企業に在籍していた人と、無名のブラック会社に在籍していた人とでは、その人の印象が全く異なります。

これはハロー効果というのですが、採用する側が全て人事のプロな訳ではなく、どうしても有名会社に在籍していた人を高く評価してしまうのです。

また、派遣会社で派遣社員をしていた人も次から次へと派遣先の現場が変わっている印象が強く、採用側に与える印象は良くありません。

年収が低いと人生詰む？

ローンが組めないはウソ

客先常駐エンジニアは年収と社会的信用が低く住宅ローンが組めないというのはウソです。

私が実際見た限りでも、何人ものSES会社の社員がローンを組んでマイホームを買っています。

銀行の審査でも前年度の年収が200万円程度としているところが多く、流石の客先常駐エンジニアもこの基準はクリアできると思います。

また、年収基準がクリアできない場合でも、連帯保証人を立てればローンを通すことはできます。保証人がいなくても、保証会社を使う手もありますので、ブラックリストに載っていない限り、住宅ローンは借りられます。

ただし、年収が少ないと毎月のローン支払いで苦しくなるのは目に見えています。自分に対するスキルアップ投資にもお金を回せなくなります。

ですから、もしローンをして自分の家を持ちたいという思いがあるのでしたら、事前に転職で年収UPを実現しておくことをお勧めしたいと思います。

結婚できないはウソ

年収が少ないから結婚できないはウソです。

マイナビウーマンが行った22～34歳の未婚女性を対象にした相手に求める希望年収の調査では、年収500～700万円と答えた人が全体の37%、年収400～500万未満が21％となりました。

しかし実際のところ、これでは客先常駐エンジニアでなくても20～30代の殆どの男性がクリアできません。

私が見る限り、客先常駐エンジニアでも正社員の場合はほぼ100%結婚できています。現実的には、女性が妥協をして共働きをしているのですね。そうでないと今の日本では女性が結婚できませんから。

なお、結婚できない（しない）人は、むしろ個人事業主であるフリーランスに多いように感じます。収入がゼロになることが怖くて、なかなか結婚に踏み出せないのか、相手に求める基準が高くなりすぎているのかは定かではありませんが・・・。

将来会社の先輩や上司みたいになりたいと思えるか？

上記で様々なデータを元にお話をしてきましたが、最も簡単な将来予測の方法は会社の先輩や上司の姿を見ることです。

10年後に自分もあのようになりたいのか？と考えた時即座にYESと言えれば良いのですが、部長という肩書がついているのにも関わらず一SEとして現場にぶち込まれて、他のエンジニアを追加投入してもらえるように頑張るという姿見て「こうなりたい！」と思えるでしょうか？

上記では生涯年収にフォーカスして話をしましたが、この方法は働くことに対する自分の価値観が明確に出てくるのでおススメです。

再出発はどうすべきか

日本では会社に入った瞬間に将来のかなりの部分が決まると言っても過言ではありません。

日本のIT業界では元請けの会社が上流工程とベンダーマネジメントを担います。そのため、SES会社や派遣会社では上流工程やマネジメントへのキャリアパスが最初からありません。

勿論、客先で認められれば、SIerから指名されて次の現場ではより上流工程へ、ということはないではありません。しかし、いつどこでプロジェクトが立ち上がるかは外注の身分では分かりません。どこまでいっても不安定な外注の立場であることには変わりはありません。

ではどうしたらよいのでしょうか？

決して今の会社には期待しないで下さい。SES会社が元請けになったケースは殆どありません。仮に元請けの比率を増やそうと努力していても、それがいつ達成できるかも分かりません。

その一方で、エンジニア個人が元請けの会社や自社サービス開発の会社に転職するのは比較的簡単です。

会社は最短で2週間で辞められますから、たった2カ月でプロジェクトマネジメント専門会社やコンサル会社に入ることも夢ではありません。

年齢が上がるごとに転職活動は厳しくなる

マイナビ転職の調査によると（あくまでも全業種の平均ですが）年齢が上がるごとに応募社数が増えている、つまり転職が難しくなっていることが分かります。

この傾向はIT業界も同様で、歳を重ねると転職のハードルが大きく上がってしまいます。

そのため、思い立ったら早く行動することが肝心です。転職活動自体は今の会社を辞めなくてもできますので、直ぐにでも一歩を踏み出すことをお勧めします。

以下、より詳しく年代ごとのエンジニア転職の実態を見ていきたいと思います。

20代の転職

20代前半

社会に出て1～3年は第二新卒と言われ、折からの人手不足で企業からの引く手もあまたです。

採用する側としては育成が前提ですから、基本的なビジネスマナー以外のスキルはあまり問われません。ですから転職のハードルは非常に低いと思って結構です。

最近では、若手を採用したい企業は第二新卒専門の転職サイトやエージェントを使うケースが増えてきていますから、こういったサービスを上手く活用すれば非常にマッチングしやすい状況となっています。

ただし、直ぐに会社を辞めているため、「採用してもすぐ辞めてしまうのでは？」と見られていることも確かです。客先常駐が嫌だっただけではなく、志望動機をしっかりと固めておく必要はあります。

→ハタラクティブ・・・IT人材の転職に強いレバシーズが運営する第二新卒・若手専門の転職エージェントです。非公開求人多数。

20代後半

エンジニアとして一通りの経験を積み、市場価値がグングン上がっている状態です。

スキルが低い状況であっても、まだまだ十分取り返せる時期であり、どこの企業からも歓迎される状況ですから、思い切ったキャリアアップも夢ではありません。

プログラミングスクールを利用して新たな技術領域を身に着け、ポートフォリオを充実させ、基幹系からWeb系にキャリアチェンジすることもできますし、より上流の職種へキャリアップすることも十分可能です。年収も上がるでしょう。

また、未経験分野への転職ができる最後のチャンスです。エンジニアがもう嫌だ！という場合は、年収ダウンを覚悟で未経験分野へ飛び込んでもいいかもしれません。

30代の転職

30代前半

即戦力としての採用として非常にニーズは高く、転職成功の可能性は極めて高い状況です。

未経験分野の転職はやや厳しくなってきますが、上流工程へのキャリアアップは十分可能です。

ただし、即戦力が故にしっかりとした専門性が欲しいところです。ですから、プロジェクトをたらい回しにされてきた人にとっては、書類選考で落とされることが多くなるかもしれません。

私も30代前半で転職活動をしましたが、外資系企業や日本でも有数なITコンサル会社、ITベンダーを紹介してもらうことができました（ただし、エージェントは利用しました）。

なお、この年代で未経験分野に転職した場合、年収やポジションは下がる可能性がありますので、注意が必要です。

30代後半

IT業界では35歳定年説があるように、35歳を超えるといよいよ自分の思い通りの転職活動ができなくなります。

この歳では完全に即戦力が求められます。高い専門性を持ち、入った次の日から、仕事をバリバリこなすことが求められます。

PLの実績や、係長・課長などの肩書もある程度重要になってきます。実績があるからこそポジションが与えられたと証明書代わりに見られるからです。

なお、転職先では年下が上司になる可能性も出てくる歳ですから、扱いにくい印象を与える場合は、採用に二の足を踏まれることも増えてきます。

40代の転職

40代の転職は厳しさを増してきます。職務能力が同じなら、ポテンシャル面や条件面で有利な20代や30代の人材が選ばれてしまうからです。

マイナビ「中途採用業務の実績調査」（2019年1月31日）よると、40代が選ばれる理由は、その豊富な経験と専門性の高さです。また、やはりリーダー・管理職としての適性は必ず見られます。最低でもPLの経験は欲しいところです。

この年代でもベンチャー企業や中小企業にはニーズはあります。私も、自社サービス開発を拡充したい中小企業が管理職待遇でエンジニアを迎えたケースを見たことがあります。

ただし、過去の経歴や実績に殊更こだわっていたり、あくまで年収の維持やUPを希望していると難しくなります。新しい会社になじめる人柄かどうかも大きなポイントです。

50代の転職

近年、50代の部長レベルのハイクラス人材がその豊富な経験とネットワークを評価されて即戦力採用されることが増えています。IT人材としては、コンサルタントやプロジェクトマネージャーなど上流工程を担う人材であれば、50代でも十分に転職が可能です。

問題は客先常駐をしてきた50代のエンジニアですが、一定の業務分野やSAPなどのソリューションに精通している人材であれば、SEとしての転職は十分に可能と思われます。

また、未だにCOBOLを使ったレガシー系システムはありますし、C言語も幅広く使われていますので、プログラマの需要もなくありません。

とはいえ、ハイクラスでなければ、年収ダウンも見越した転職活動が必要です。

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